オープニングデータの収集

公開されている資料に基づき、市場の概観を把握。入手できればターゲットの動向も把握する。インターネットや有料のデータベースなども活用できる。

• 官庁や自治体、業界団体などが好評している公的な統計資料
• 業界団体、媒体社、調査会社などが実施し、公開されている調査結果を2次データとして活用
• 新聞・雑誌記事の検索

定性調査によるターゲット動向の質的把握

仮説に基づき、想定ターゲットに対する定性調査を実施。

• グループインタビューによる利用実態、購入実態、ブランド評価などの把握
• デプスインタビューに基づく、インサイトの発見

定量調査による仮説の量的向上

グループインタビュー等で修正した仮説に基づき、想定ターゲットに対しての定量調査で量的な裏づけを取る。

• アンケート調査によりグループインタビューで得られた知見を検証
• 調査結果をコレスポンデンス分析やクラスター分析などの高度な手法によって加工し、さらなる知見を抽出

＜定量調査の種類＞

■インターネット調査

準備から集計まで最も短い期間で簡単に実施可能です。誰でもできるように公開されたところで行う場合や、あらかじめ登録された会員に対して行う場合などの方法があります。調査範囲は、自社保管顧客データや調査会社のモニターなどでターゲット属性による調査も可能です。しかし、調査対象がネット利用者に限定されるため調査内容によってはインターネット利用者とそうでないものとで差が出てしまうことや、インターネット上での成りすましなどの危険性もあるため注意が必要です。

• ・提案用の資料として
• ・消費動向の傾向値把握として

■郵送調査

調査票を郵送で質問者に送って、回答を返送してもらうという方法です。全国調査など対象地域が広い調査に適します。比較的質問項目の多い調査も実施が可能です。任意返送のため、回収率が低くなってしまうことが多いため注意が必要です。

• ・自社顧客向けリサーチ

■電話調査

電話調査は、質問者に直接電話をかけて行う方法です。調査員が電話をかけて調査を行う方法、自動電話でコンピューター音声の質問に答えてもらう方法があります。対象者の無作為抽出が可能です。対象者が電話対応する時間も限られるため質問数は比較的少なくなる。口頭で理解できない複雑な質問には向いていない。

• ・世論調査
• ・広告効果測定

■セントラルロケーションテスト（CLT）

対象者を呼び出して調査する手法です。街頭リクルートなどで日程を合わせて、時間と場所を充分に確保したうえで行う調査です。

実物・試作品やCMの提示、試食・試飲、新製品コンセプト・CMの絵コンテなどの情報の提示が可能です。他の調査と比較すると、機密性の管理が確実です。会場の雰囲気が回答に影響を与えることがありますので、会場の演出はリラックスした雰囲気が非常に重要です。

• ・商品テスト
• ・パッケージテスト及びテイスティング

■訪問面接調査

訪問面接調査は調査員が直接訪問して対面質問によって回答を得る方法。回収率がある程度見込めるのがメリットです。

しかし、調査員が一件ずつ訪問するので手間とコストが大きいのと回収スケジュールが長期になります。また、近年は調査拒否も多くなっています。

調査対象が地理的に狭い範囲で、数も多くない場合などには良いですが、広範囲にいる多くの人を相手にするのには、あまりお勧めできません。

• ・官公庁リサーチ
• ・ホームユーステスト

■街頭調査

対象者と調査員が直接対話できるので回答の信頼性が高い。街の通行者が対象となるためサンプルとして代表性が低い。また、街頭歩行中に質問するため質問数に限りがある。

• ・簡単な調査

＜定性調査の種類＞

■フォーカスグループインタビュー

調査の目的に合わせて、年齢・性別・職業などの属性や商品利用状況などの条件を設定し5〜6人程度の参加者をリクルーティングして集まってもらい、インタビューを行います。経験値の高いモデレーターが進行することで、仮説の抽出・検証が可能です。対象者の潜在意識を浮かび上がらせることも可能です。参加者同士の相乗効果によってより広範なデータが得られる可能性があります。対象者の反応をリアルに確認できるため、よりコアな情報収集が可能です。

ただし、サンプル数が少ないため、一般化させて考えることはできません。

■デプスインタビュー

1対1のインタビューにより、グループインタビュー同様に条件が合う対象者をリクルートして、1時間程度のインタビューを行います。1人の生活者のより詳細なプロフィールが把握でき、グループインタビューでは聞きにくい個人的な情報、専門的な情報を多く引き出せます。

グループインタビュー同様、サンプル数が少ないため、一般化させることはできません。定量調査と合わせて検証することで、より正確な情報を得ることができます。

インターネットユーザー限定という属性の偏りはありますが、おおまかな傾向を知るための情報収集方法としてインターネット調査を推奨しております。あくまでも、仮説を立てるためのツールとして利用すれば、提案レベルでは十分な資料となるはずです。短時間・短納期・低料金でリサーチ可能ですので、使い勝手の良いツールであることは間違いありません。