広告業界でいうオリエンテーションとは、広告主様が広告会社へ広告活動の依頼内容を説明することを言います。

特に広告会社がオリエンテーションに求めるものは、マーケティングデータです。広告主様は、できるだけ多くの情報を提供することで的を得た効果的な提案を受けることが出来ます。広告会社は、広告主様から提示された課題に対して、課題解決策を企画立案し、戦略的提案を行います。これをプレゼンテーションすることで、プロモーション業務を請け負うことができるのです。

広告主様は、広告会社への提案依頼をするにあたり「競合依頼」または「指名依頼」という二つの依頼方法で検討します。

「競合」、「指名」いずれの依頼方法はそれぞれメリット・デメリットがあり、状況に応じて判断する必要があります。

広告について考えるとき、まず最初に考えるべきことは、予算の立案です。予算総額（マーケティング費用）を検討するための根拠として、一般的な算出法とその特徴を理解しておきましょう。

	業種や製品特性などにより売上高広告費比率のアベレージは異なるが、一般的に1～2%の間が全業種の標準だとされている。また直接的な販売流通網持たない業界においては、マス広告へ依存するために、この比率が10%を超えることもある。
	自社商品の見込み利益実績に対して、一定の比率を広告予算として算出する方法論。利益幅の大きな事業者などに適正と考えられている。
	広告目標課題を設定し、その目標へ到達するためにどうすべきかを計画し、実行するのに必要な広告費を計上し、各項目を積み上げて広告予算総額を算出する。広義のマーケティング観点から宣伝・広告活動がどのような役割を担うかというロジックを示せるため優れている。
	競合企業の広告予算支出額を調査し、その額を基準として自社の予算額を決める方法論。自社と必ずしも同じような戦略ではない競合企業の広告費を基準にするということが懸念される一方で、競合他社の広告効果をベンチマークしながら予算検討できるという点で優れている。
	支出可能法ともいう。支出可能な範囲内の金額を広告費に投下する方法論。新製品導入時や新規参入時における広告戦略に有効とされる。

広告主様は、広告会社からプレゼンテーションを受けると、その提案が課題解決策として適切か判断しなければなりません。

とはいえ、プレゼンテーションの評価基準や採用プロセスは最も頭を悩ませるところです。

この方法には、大きく分けて４つあります。こちらもそれぞれにメリット・デメリットがありますので、状況に応じて、適切な方法を選択する必要があります。